日々利用している多くのサービスは、APIの連携が活用されています。APIを通して連携すると、企業は充実したサービスを提供したり、開発スピードが加速したりとメリットがたくさんあります。本記事では、APIの概要やメリット、APIを活用する上での課題やその解決方法についてご紹介します。
目次
そもそもAPIとは？ まずは簡単に意味をおさらい
サービス間連携に便利なAPI。APIとは、アプリケーションプログラミングインターフェースの略で、ソフトウェア間で機能などを共有する仕組みのことを指します。現在、多くの企業が外部に向けて自社APIを公開したり、自社内のシステム連携でAPIを活用したりと、APIに関する動きが盛んになっています。ビジネスにおいてAPIを提供するメリット
では、ビジネスにおいて企業がAPIを提供することには、どのようなメリットがあるのでしょうか。APIの重要性を含め、APIを提供するメリットを紹介していきます。サービスの進化をスピードアップできる
テクノロジーの進化の速い現代では、素早い機能性の向上や進化が求められています。しかし、ひとつのサービスで、ありとあらゆる機能を一からすべて作り上げるには、時間もコストもかかってしまいます。そこでAPIを活用し他社のサービスを連携させることで、効率化を図ることができます。また、APIを提供することで、自分たちでは思いつかなかった新しいビジネスを生み出すこともできます。いずれも、結果的に自社サービスの成長に繋がる可能性があります。たとえばSNSとして確固たる地位を築いたTwitterやFacebookは、単なるSNSとして利用されるだけでなく、認証機能としても活用されています。よく見る「Twitterでログイン」や「Facebookでログイン」は他の企業がTwitterやFacebookが公開するAPIを活用し、実現しています。
APIを活用し、足りないところを補うエコシステムを「APIエコノミー」と呼び、近年注目されています。今やAPIの提供は企業にとって当たり前となりつつあり、APIを提供しないことが他社から遅れを取る原因になるとさえ考えられています。
新たな収益源として期待されるAPI
自社のAPIを一部でも有料で公開すれば、APIを利用した企業や個人からの利用料が新たな収益源となります。有料プランと無料プランで公開するAPIを変えたり、APIコール数（APIが呼び出された数）に応じて課金したりするなどして、収益化を目指すわけですが、APIの収益化は大変難しいのも事実です。というのは、収益源として成立するには、APIがどれだけ認知され利用されるかにかかっているからです。APIを紹介するマーケットを運営するサービスもあるので、活用してみるのも良いかもしれません。APIを活用する上での課題
メリットばかりに思えるAPIですが、活用する上では考慮すべきチェックポイントもあります。ここでは3つに分けてご紹介します。データ提供に関するセキュリティへの不安
APIを公開することは、自社のプロダクトの内部、たとえばソースコードなどを外部に公開することを意味します。サービス間の連携によるメリットは大きいものの、外部にデータを提供することへのセキュリティ面での不安を抱く企業もいることでしょう。APIとしてどこまで公開するのか、あるいはどのようなセキュリティで非公開の部分を保護するのかを事前に練っておくことが大切です。外部アクセスによるサーバーへの負荷
APIの公開方法にもよりますが、不特定多数の利用者が考えられる場合、予測できないアクセス数によりサーバーに負荷がかかる可能性があります。APIが多く活用されることは喜ばしいですが、併せてサーバーの増強、冗長化などを検討する必要があります。APIの公開前に負荷テストなどを行い、耐性を把握しておくことが重要です。有料提供に伴う請求業務の発生
APIを有料提供することで新たな請求業務が発生します。一般的には、APIコール数（APIが呼び出された数）に応じて月単位で請求を行いますが、利用者が増えれば増えるほど、集計と請求業務も膨らむことになります。また、顧客ごとに単価設定を変えたり、割引対応などを行っていたりすると、管理すべき項目が増えミスが起こりやすく、経理や請求担当者の負担が増大してしまうのです。このような負担を軽減するために、運用業務の負荷を軽減できるサービスの利用を検討してみましょう。
APIビジネスの運用負荷軽減！ SIOS bilinkでできること
「SIOS bilink（サイオス ビリンク）」は、サブスクリプション型・リカーリング型ビジネスを対象とした課金ルールエンジンを、APIで提供するサービスです。請求を自動化して運用負荷を軽減
SIOS bilinkのなかでも特筆すべき機能は「課金ルールエンジン」です。課金ルールエンジンは、顧客データ・プライスリスト・利用履歴データをもとに、予め設定された計算方法を用いて、日次・月次・年次で課金計算を自動的に行います。APIごとに利用単価を変えたり、利用回数に応じて課金計算を行ったりすることが可能となり、毎月の請求業務の負担が軽減されます。設定できる課金ルールは、単純な従量制だけでなく、携帯電話のような定額従量制、駐車場料金のような従量課金上限制などさまざまで、多くのビジネスモデルに対応しています。またAPIを通じて他の顧客管理システムや決済システムと連携させることも可能です。詳しくは、サービス紹介のページをご覧ください。
https://sios.bilink.jp/
